勘定科目全書として勘定科目を体系的に分類し、その取扱い・処理を解説・説明しています。仕訳の方法・仕方、会計ソフト(弥生会計などパソコン会計)など経理実務のわかりやすいマニュアルです。勘定科目内訳明細書の書き方・作成や青色申告など確定申告のための帳簿のつけ方から日商簿記・簿記検定試験(2級・3級)のための便覧として、辞書・辞典・事典代わりにお役立て下さい。

  1. ホーム
  2. 勘定科目一覧
  3. 有形固定資産
  4. 工具器具備品

工具器具備品

工具器具備品とは

工具器具備品の定義・意味・意義

工具器具備品とは、工具器具備品を処理するための勘定科目をいう。

 

工具器具備品の範囲・具体例

工具器具備品の範囲

工具とは、工場で使われる加工作業の道具をいい、器具備品とは、事務・通信機器など事務所等で使われる道具をいう。

 

工具の具体例

 

器具備品の具体例

 

パソコン

パソコンについては、本体(OS含む)・ディスプレイ・キーボード・マウスなどのセットで10万円以上であれば、器具備品などの科目で処理をする。

 

書画骨とう書画骨董

書画骨とう器具備品に含まれる。

ただし、減価償却の対象とはならない(後述)。

 

工具器具備品勘定の別名

器具備品

工具は、機械装置と同様に製造業や建設業に特有のものであるため、これら以外の業種では、器具備品という勘定科目を使用する場合も多い。

 

 

工具器具備品財務諸表における表示区分と表示科目

貸借対照表資産固定資産有形固定資産工具器具備品

 

 

工具器具備品勘定の会計・経理・簿記

減価償却処理

原則

決算時には減価償却を行う。

 

例外
少額減価償却資産

使用可能期間が1年未満のもの、または、1個もしくは1組の取得価額10万円未満のもの(少額減価償却資産)は、税法により、事業の用に供した年度に費用計上することが認められている。

この場合は、消耗品費消耗工具器具備品などといった勘定科目を使用して処理をする。

 

一括償却資産

取得価額が10万円以上20万円未満の減価償却資産については、通常の減価償却の方法とは異なり、その資産の合計額を一括して、3年間で均等償却できる。

 

非減価償却資産

書画骨とうは、期間の経過により価値が減少しないため、減価償却資産にはあたらず、減価償却は行わない。

なお、次の基準により、書画骨とうか否かの判断基準とすることもできる。