簿記勘定科目一覧表（用語集）

勘定科目全書として勘定科目を体系的に分類し、その取扱い・処理を解説・説明しています。仕訳の方法・仕方、会計ソフト（弥生会計などパソコン会計）など経理実務のわかりやすいマニュアルです。勘定科目内訳明細書の書き方・作成や青色申告など確定申告のための帳簿のつけ方から日商簿記・簿記検定試験（2級・3級）のための便覧として、辞書・辞典・事典代わりにお役立て下さい。

消耗品費とは、事務用品や工具器具備品、車両運搬具で、耐用年数が１年未満のもの、もしくは、取得価額が１０万円未満のものを管理するための勘定科目をいう。

耐用年数が１年以上のものや取得価額が１０万円以上のものは、原則として有形固定資産に計上する。

取得価額１０万円の判定は、１個又は１組によって判定する。

例えば、パソコンは本体、ディスプレイ、キーボードなどを含めて判定する。

消耗品費として処理をするものとしては、具体的には、次のようなものがある。

ソフトのライセンス料なども１０万以下であれば消耗品費勘定で処理し、費用計上できる。

期中における消耗品の会計処理については、消耗品は消費されてなくなってしまうことから、消耗品費という科目を使用して費用として処理する方法（費用法）と、消耗品も具体的なモノであることから、消耗品という科目を使用して資産として処理する方法（資産法）の２つがある。

通常は、消耗品費として費用処理をする。

費用処理をした場合であっても、期末に未使用分がある場合は、貯蔵品科目を使用して資産計上するのが原則である。

ただし、重要性に乏しいものは、資産計上しなくてもよいとされており、税法上も、毎期一定数量を購入し、経常的に消費する事務用消耗品などについては、消耗品費として損金処理をしてよいとされている。

仕訳については、次のページを参照

実務上、事務用消耗品については、その購入額が多く他の消耗品と区分するため、消耗品勘定とは別に、事務用品費（または事務用消耗品勘定など）で処理することが多い。

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