サイトマップ

勘定科目全書として勘定科目を体系的に分類し、その取扱い・処理を解説・説明しています。仕訳の方法・仕方、会計ソフト(弥生会計などパソコン会計)など経理実務のわかりやすいマニュアルです。勘定科目内訳明細書の書き方・作成や青色申告など確定申告のための帳簿のつけ方から日商簿記・簿記検定試験(2級・3級)のための便覧として、辞書・辞典・事典代わりにお役立て下さい。

サイトのご案内

本サイトは会計・経理・簿記に関するサイトです。

右メニューを見れば、本サイトの体系がわかりますが、雑多な印象を持たれるかもしれません。

そこで、以下、簡単に本サイトの全体構成をご説明させていただきます。

 

まず、基本となるコンテンツは、勘定科目別の(学習と仕事の)実務的情報です。

各勘定科目の定義や趣旨、その他経理の実務や具体的な仕訳の仕方、法人税所得税消費税などの税法上の知識などを付け加えていき、実践的なマニュアルに育て上げていきたいと考えています。

 

ただし、会計や簿記をマスターするには勘定科目の知識だけでは不十分です。

実際の標準的な取引のパターン(仕訳のバリエーション)を理解する必要があります。

そこで、次に、商業簿記、工業簿記などのカテゴリーで、取引別に会計処理をまとめたメニューも加えてあります。

また、取引から逆引きで会計・経理・簿記処理がわかるようなしくみも構築中です

 

3番目のテーマが決算書の見方読み方です。

会計・簿記は最終的には決算書を作成することを目的としています。

決算書を知りたい、理解したい、わかるようになりたいと思うのは自然なことです。

決算書に関するさまざまな指標も含め、これも徐々に内容を充実させていきたいと考えています。

 

さらに、その他、帳簿組織(仕訳帳、総勘定元帳、伝票など)に関する知識や、会計処理の基本ルール・原則なども押さえておく必要があります。

 

また、以上の諸カテゴリーでも掬い取れないようなテーマを捉えるための用語集的なメニューもあります。

 

そして、最終的には、「経済」そのものの理解…これこそが本サイトが追及しているテーマなのかもしれません。

たとえば、企業・会社組織・法人ひとつとってみても、不思議なものです。

会社とは何? 商法などの法律的知識や講学上の知識をどんなに得ても(どんなに「会社」「法人」について語ってみても)、それでも「会社」という存在はわかったような、わからないような、もどかしいところのある、不思議な存在・装置だと思います。

そして、もっと不可思議なものが「経済」です。

お金とは何? 市場経済とは? 資本とは? 資本主義とは? …どれも高校生で習うような(政治経済を選択していれば)内容なのですが、やはり「会社」の場合と同じく、表面的な知識だけでは語りつくせてないような部分があるような気がして、本当にはわかったような感じにはなりません。

需要と供給の法則というミクロ経済、国民所得というマクロ経済がわかっても、経済の全体像・全体的システムが丸ごと「わかった」というような感じはしないのです。

その他、そもそもなぜ経済は「成長」し続けていかなければならないのか…などなど。

これはもちろん根本的には人間に欲望があることが理由なのでしょうが、簿記により、資本主義の目的=「利益」という概念が生まれ、明確に数字化・数値化された具体的な目標が設定された(つまり、目標が明確なかたちで「見える化」された)ことも一つの理由と考えられます。

どれも抽象的な、人間の思考の産物にすぎないのに、人間の手を離れて、「現実」以上に超リアルな化け物となった、独自のルール・法則を持ったバーチャルな仮想空間というイメージとでもいったらいいのでしょうか。

 

このように、本サイトは基本的には勘定科目別に構成されていますが、最終的には人間が作り上げた「経済」という巨大なシステム・仮想世界の理解を目指して、常に進化・深化を続けています。

会計の世界は大変面白く、また資本主義の世の中ではもっとも役に立ち、実務的な学問だと思います。

皆様のご愛顧の程よろしくお願いいたします。


本サイトのコンテンツの概要

本サイトの概要は以下のとおりです。
すべてのコンテンツについては、 サイトマップ をご参照ください。

勘定科目一覧[0]> 現金・預金[13]
1. 現金 2. 小口現金
3. 預金 4. 当座預金
5. 普通預金 6. 定期預金

勘定科目一覧[0]> 手形[17]
1. 支払手形 2. 長期設備支払手形
3. 営業外支払手形 4. 長期営業外支払手形
5. 設備支払手形 6. 融通手形

勘定科目一覧[0]> 売上債権[4]
1. 売掛金 2. 受取手形
3. 不渡手形 4. 貸倒引当金

勘定科目一覧[0]> 有価証券[8]
1. 有価証券―会計・経理・簿記 2. 有価証券
3. 有価証券―分類―売買目的有価証券 4. 有価証券―分類―子会社株式及び関連会社株式
5. 有価証券―分類―満期保有目的債権 6. 有価証券―分類―その他有価証券

勘定科目一覧[0]> 棚卸資産[11]
1. 商品 2. 繰越商品
3. 貯蔵品 4. 期首商品棚卸高
5. 期末商品棚卸高 6. 製品

勘定科目一覧[0]> 他流動資産[20]
1. 未着品 2. 前渡金
3. 支払手付金 4. 立替金
5. 未収入金 6. 短期貸付金

勘定科目一覧[0]> 有形固定資産[13]
1. 建物 2. 附属設備
3. 構築物 4. 機械装置
5. 車両運搬具 6. 工具器具備品

勘定科目一覧[0]> 無形固定資産[12]
1. 電話加入権 2. 施設利用権
3. 工業所有権 4. 特許権
5. 実用新案権 6. 商標権

勘定科目一覧[0]> 投資その他[17]
1. 投資有価証券 2. 関係会社株式
3. 子会社株式 4. 関連会社株式
5. 出資金 6. 関係会社出資金

勘定科目一覧[0]> 繰延資産[9]
1. 創立費 2. 開業費
3. 開業費―範囲・具体例 4. 開業費―会計・経理・簿記
5. 開発費 6. 新株発行費

勘定科目一覧[0]> 仕入債務[2]
1. 買掛金 2. 支払手形

勘定科目一覧[0]> 他流動負債[40]
1. 借入金 2. 短期借入金
3. 役員借入金 4. 役員短期借入金
5. 親会社短期借入金 6. 1年以内返済長期借入金

勘定科目一覧[0]> 固定負債[9]
1. 長期借入金 2. 長期未払金
3. 長期預り金 4. 長期前受収益
5. 退職給付引当金 6. 退職給与引当金

勘定科目一覧[0]> 社債[6]
1. 社債 2. 社債発行差金
3. 社債発行費 4. 社債利息
5. 社債発行差金償却 6. 社債発行費償却

勘定科目一覧[0]> 資本金[4]
1. 資本金 2. 引出金
3. 新株式申込証拠金 4. 新株予約権

勘定科目一覧[0]> 資本剰余金[4]
1. 資本準備金 2. 合併差益
3. 減資差益(資本金及び資本準備金減少差益) 4. 自己株式処分差益

勘定科目一覧[0]> 利益剰余金[4]
1. 利益準備金 2. 海外投資等損失準備金
3. 別途積立金 4. 繰越利益剰余金

勘定科目一覧[0]> 自己株式[1]
1. 自己株式

勘定科目一覧[0]> 評価・換算差額等[1]
1. その他有価証券評価差額金

勘定科目一覧[0]> 事業主勘定[5]
1. 事業主貸 2. 事業主貸―会計・経理処理
3. 事業主借 4. 事業主借―会計・経理処理
5. 元入金

勘定科目一覧[0]> 売上高[13]
1. 売上(売上高) 2. 売上(売上高)―計上基準―売上計上時期(収益の認識基準)―実現主義
3. 売上(売上高)―計上基準―売上計上時期(収益の認識基準)―特殊商品売買の場合―委託販売 4. 売上(売上高)―計上基準―売上計上時期(収益の認識基準)―特殊商品売買の場合―試用販売
5. 売上(売上高)―計上基準―売上計上時期(収益の認識基準)―特殊商品売買の場合―予約販売 6. 売上(売上高)―計上基準―売上計上時期(収益の認識基準)―特殊商品売買の場合―割賦販売

勘定科目一覧[0]> 売上原価[4]
1. 仕入(仕入高・商品仕入高・当期商品仕入高) 2. 仕入値引高(仕入値引)
3. 仕入戻し高(仕入戻し) 4. 仕入割戻(仕入割戻し)

勘定科目一覧[0]> 販売管理費[67]
1. 給料手当(給与手当) 2. 通勤手当(通勤費)
3. 賞与 4. 退職金(退職給与)
5. 退職給付費用 6. 雑給

勘定科目一覧[0]> 営業外収益[11]
1. 受取利息 2. 受取配当金
3. 有価証券利息 4. 為替差益
5. 仕入割引 6. 有価証券売却益(売買目的有価証券売却益)

勘定科目一覧[0]> 営業外費用[14]
1. 支払利息 2. 割引料
3. 手形売却損 4. 売上割引
5. 為替差損 6. 有価証券売却損(売買目的有価証券売却損)

勘定科目一覧[0]> 特別利益[14]
1. 固定資産売却益 2. 投資証券売却益(投資有価証券売却益)
3. 関係会社株式売却益 4. 子会社株式売却益
5. 償却債権取立益 6. 貸倒引当金戻入益

勘定科目一覧[0]> 特別損失[17]
1. 社債償還損 2. 臨時損失
3. 固定資産除却損 4. 固定資産廃棄損
5. 固定資産売却損 6. 投資証券売却損

勘定科目一覧[0]> 差引損益計算[4]
1. 法人税等 2. 法人税等調整額
3. 仮払法人税等 4. 仮払税金

簿記の基本[0]> 簿記に関係する基本概念[12]
1. 利益計算―利益 2. 利益計算―利益―収益
3. 利益計算―利益―費用 4. 利益計算―利益―費用―変動費
5. 利益計算―利益―費用―固定費 6. 利益計算―利益―損失

簿記の基本[0]> 簿記とは[8]
1. 簿記 2. 簿記の分類・種類1―単式簿記
3. 簿記の分類・種類1―簡易簿記 4. 簿記の分類・種類1―簡易簿記―簡易帳簿
5. 簿記の分類・種類1―複式簿記 6. 簿記の分類・種類1―複式簿記―借方と貸方

簿記の基本[0]> 取引と仕訳と転記[10]
1. 取引 2. 取引の種類―資本取引
3. 取引の種類―損益取引 4. 取引の種類―損益取引―オフバランス(オフバランス化・オフバランス取引・オフバランスシート取引)
5. 取引の種類―損益取引―オフバランス―評価 6. 仕訳

簿記の基本[0]> 会計資料[2]
1. 会計資料 2. 証憑

取引別―商業簿記その他一般[0]> 一般商品売買[14]
1. 売掛金の管理 2. 売掛金の管理―与信管理
3. 売掛金の管理―年齢調べ 4. 諸掛
5. 諸掛―仕入諸掛 6. 諸掛―売上諸掛

取引別―商業簿記その他一般[0]> 現金・当座預金[5]
1. 当座預金 2. 当座預金の修正―銀行勘定調整表
3. 当座預金の修正―銀行勘定調整表―未取付小切手(未呈示小切手・未落小切手) 4. 小口現金
5. 小口現金の管理方法―定額資金前渡法(インプレスト・システム)

取引別―商業簿記その他一般[0]> 金銭債権[2]
1. 金銭債権 2. 金銭債権―会計・経理・簿記―金銭債権の評価基準

取引別―商業簿記その他一般[0]> 金銭債務[2]
1. 金銭債務 2. 金銭債務―会計・経理・簿記

取引別―商業簿記その他一般[0]> 手形[18]
1. 手形 2. 手形の基本―手形行為
3. 手形の基本―手形行為・手形関係―手形の振出し(手形の振出) 4. 手形の基本―手形行為・手形関係―手形引受け(手形引受)
5. 手形の基本―手形行為・手形関係―手形の裏書譲渡(裏書) 6. 手形の基本―手形関係

取引別―商業簿記その他一般[0]> 有価証券[6]
1. 有価証券―分類―子会社株式及び関連会社株式 2. 有価証券
3. 有価証券―分類―満期保有目的債権 4. 有価証券―分類―売買目的有価証券
5. 有価証券―分類―その他有価証券 6. 有価証券―会計・経理・簿記

取引別―商業簿記その他一般[0]> 特殊商品売買―未着品売買[3]
1. 未着品売買 2. 未着品
3. 未着品売上

取引別―商業簿記その他一般[0]> 特殊商品売買―委託販売・受託販売[6]
1. 委託販売と受託販売 2. 積送品
3. 売上計算書(仕切精算書) 4. 委託販売―売上計上時期(収益の認識基準・期間帰属)
5. 受託販売 6. 積送品売上・積送諸掛・積送売掛金(積送未収金)

取引別―商業簿記その他一般[0]> 特殊商品売買―委託買付・受託買付[1]
1. 委託買付と受託買付

取引別―商業簿記その他一般[0]> 特殊商品売買―試用販売[2]
1. 試用販売 2. 試用販売―売上計上時期(収益の認識基準・期間帰属)

取引別―商業簿記その他一般[0]> 特殊商品売買―予約販売[2]
1. 予約販売 2. 予約販売―売上計上時期(収益の認識基準・期間帰属)

取引別―商業簿記その他一般[0]> 特殊商品売買―割賦販売[5]
1. 割賦販売 2. 延払条件付販売
3. 割賦売上・割賦売掛金 4. 割賦販売売掛金(割賦販売未収金)・割賦仮売上
5. 割賦販売―売上計上時期(収益の認識基準・期間帰属)

取引別―商業簿記その他一般[0]> 固定資産―資本的支出と収益的支出(修繕費)[3]
1. 資本的支出 2. 資本的支出と収益的支出(修繕費)の区分の判断基準
3. 収益的支出

取引別―商業簿記その他一般[0]> 固定資産―有形固定資産の除却[1]
1. 有形固定資産の除却

取引別―商業簿記その他一般[0]> 固定資産―減価償却[26]
1. 減価償却 2. 減価償却の対象―減価償却資産
3. 減価償却の対象―減価償却資産―分類・種類①―一括償却資産 4. 減価償却の対象―減価償却資産―分類・種類①―少額減価償却資産
5. 減価償却の対象―減価償却資産―分類・種類②―個別償却資産 6. 減価償却の対象―減価償却資産―分類・種類②―総合償却資産

取引別―商業簿記その他一般[0]> 固定資産―圧縮記帳[1]
1. 圧縮記帳

取引別―商業簿記その他一般[0]> 固定資産―減損[1]
1. 減損

取引別―商業簿記その他一般[0]> リース取引[5]
1. リース(リース取引) 2. リース(リース取引)―ファイナンスリース
3. リース(リース取引)―ファイナンスリース―所有権移転外ファイナンスリース(所有権移転ファイナンス・リース取引) 4. リース(リース取引)―会計経理処理方法・簿記の記帳の仕方・使用する勘定科目
5. リース(リース取引)―会計経理処理方法・簿記の記帳の仕方・使用する勘定科目―減価償却の方法

取引別―商業簿記その他一般[0]> 引当金[13]
1. 引当金 2. 引当金の分類・種類―評価性引当金
3. 引当金の分類・種類―負債性引当金 4. 引当金の税務
5. 貸倒引当金 6. 貸倒引当金―表示区分と表示科目

取引別―商業簿記その他一般[0]> 退職給付制度[13]
1. 退職給付制度 2. 退職給付制度―分類―確定給付型
3. 退職給付制度―分類―確定給付型―退職一時金制度 4. 退職給付制度―分類―確定給付型―厚生年金基金
5. 退職給付制度―分類―確定給付型―確定給付企業年金 6. 退職給付制度―分類―確定拠出型

取引別―商業簿記その他一般[0]> 年金[6]
1. 私的年金 2. 私的年金―企業年金
3. 私的年金―企業年金―厚生年金基金 4. 私的年金―企業年金―確定給付企業年金
5. 私的年金―企業年金―確定拠出年金 6. 公的年金等―小規模企業共済

取引別―商業簿記その他一般[0]> 外貨建取引等[2]
1. 外貨建取引 2. 外貨建取引―会計・経理処理方法

取引別―商業簿記その他一般[0]> 個人事業主(自営業・フリーランサー)[9]
1. 事業主貸 2. 事業主借
3. 事業主貸―会計・経理処理 4. 事業主借―会計・経理処理
5. 個人事業主 6. 家事費

取引別-株式会社会計[0]> 利益処分・損失処理[5]
1. 利益処分 2. 利益処分の内容
3. 利益処分の内容―社外流出―配当金 4. 利益処分の内容―内部留保(社内留保)
5. 剰余金の配当

取引別-株式会社会計[0]> 資本[11]
1. 資本 2. 法定資本
3. 資本―制度―最低資本金制度 4. 資本―制度―授権資本・授権資本制度
5. 資本―単位―株式 6. 資本―単位―株式の発行

取引別-株式会社会計[0]> 社債[13]
1. 社債 2. 社債―社債の分類・種類―新株予約権付社債
3. 社債―社債の発行―発行の方法・形態 4. 社債―社債の発行―発行の方法・形態―平価発行
5. 社債―社債の発行―発行の方法・形態―割引発行 6. 社債―社債の発行―発行の方法・形態―打歩発行

取引別-株式会社会計[0]> 組織再編[5]
1. 組織再編 2. 組織再編―企業結合
3. 組織再編―企業結合―会計―企業結合会計 4. 組織再編―事業分離
5. 組織再編―事業分離―会計―事業分離会計

取引別―税金[0]> 税金(租税)総論[5]
1. 税金―課税対象―所得 2. 税金―会計―会計・経理処理方法―充当金取崩し(充当金取崩しによる納付)
3. 税金―会計―会計・経理処理方法―仮払経理(仮払経理による納付) 4. 税金―会計―会計・経理処理方法―損金経理
5. 税金―会計―税金費用/税金債務

取引別―税金[0]> 所得税[10]
1. 予定納税 2. 源泉徴収(源泉所得税、源泉税)
3. 源泉徴収・年末調整制度の手続き 4. 年末調整
5. 源泉徴収票 6. 源泉徴収票―給与所得の源泉徴収票

取引別―税金[0]> 法人税[5]
1. 法人税とは 2. 法人税の課税対象―所得―所得金額の計算方法―利益と所得の違い
3. 法人税の課税対象―所得―所得金額の計算方法―利益と所得の違い―申告調整 4. 法人税の課税対象―所得―所得金額の計算方法―利益と所得の違い―申告調整―益金
5. 法人税の課税対象―所得―所得金額の計算方法―利益と所得の違い―申告調整―損金

取引別―税金[0]> 住民税[4]
1. 住民税 2. 住民税―法人住民税
3. 住民税―法人住民税―会計・経理・簿記 4. 住民税―算定・算出・計算方法

取引別―税金[0]> 事業税[4]
1. 事業税 2. 法人事業税
3. 事業税―課税対象事業(法定業種)と税率―個人事業主の場合 4. 事業税―算定・算出・計算方法―個人事業主の場合

取引別―税金[0]> 消費税[13]
1. 消費税とは 2. 消費税の課税対象
3. 消費税の課税対象―非課税取引 4. 消費税の課税対象―課税対象取引
5. 消費税の納税義務者―課税事業者 6. 消費税の納税義務者―免税事業者

取引別―税金[0]> 地方税[8]
1. 地方税―賦課徴収方法―特別徴収 2. 地方税―賦課徴収方法―普通徴収
3. 地方税―道府県民税―自動車税 4. 地方税―道府県民税―不動産取得税
5. 地方税―道府県民税―不動産取得税―会計・経理・簿記 6. 地方税―市町村民税―軽自動車税

取引別―税金[0]> その他租税公課[1]
1. 利子税

取引別―税金[0]> 税効果会計[5]
1. 永久差異 2. 一時差異
3. 一時差異―将来減算一時差異 4. 一時差異―将来加算一時差異
5. 税効果会計

取引別―工業簿記[0]> 工業簿記―原価要素[13]
1. 原価 2. 原価の構成要素―原価要素
3. 原価の分類・種類―製造原価 4. 製造原価の形態別分類―材料費(原材料費)
5. 製造原価の形態別分類―労務費 6. 製造原価の形態別分類―労務費―賃金

取引別―工業簿記[0]> 工業簿記―原価計算[21]
1. 原価計算 2. 原価計算の分類・種類―実際原価計算
3. 原価計算の分類・種類―実際原価計算―原価計算の手続き―費目別計算 4. 原価計算の分類・種類―実際原価計算―原価計算の手続き―部門別計算
5. 原価計算の分類・種類―実際原価計算―原価計算の手続き―製品別計算 6. 原価計算の分類・種類―実際原価計算―個別原価計算

その他取引・事例・項目別の仕訳(逆引き)[0]> あ行[2]
1. エアコン 2. 延滞税

その他取引・事例・項目別の仕訳(逆引き)[0]> か行[12]
1. 2. 加算税
3. 貸倒れ(貸し倒れ) 4. 貸付金
5. 給与(給料・賃金・報酬など) 6. 経営セーフティ共済

その他取引・事例・項目別の仕訳(逆引き)[0]> さ行[7]
1. 財形貯蓄 2. 自動車
3. 社員旅行(社内旅行・慰安旅行) 4. 社会保険料
5. 収入印紙 6. 書画骨とう(書画骨董)

その他取引・事例・項目別の仕訳(逆引き)[0]> た行[3]
1. 駐車場代 2. 手当
3. 登記印紙

その他取引・事例・項目別の仕訳(逆引き)[0]> な行[1]
1. 納税証明書

その他取引・事例・項目別の仕訳(逆引き)[0]> は行[2]
1. 分配金(投資信託) 2. 忘年会・新年会

その他取引・事例・項目別の仕訳(逆引き)[0]> ま行[1]
1. 名刺

その他取引・事例・項目別の仕訳(逆引き)[0]> や行[2]
1. 役員給与 2. 家賃収入

その他取引・事例・項目別の仕訳(逆引き)[0]> ら行[5]
1. リフォーム 2. 礼金(権利金)
3. レンタル(レンタル取引) 4. 労働者災害補償保険料(労災保険料)
5. 労働保険料

決算・決算書[0]> 決算・決算書総論[13]
1. 決算 2. 決算書
3. 決算書―作成義務(各法律により作成を要する決算書の種類) 4. 決算書―法律別―会社法―計算書類
5. 決算書―法律別―会社法―計算書類―個別注記表 6. 決算書―法律別―会社法―附属書類―事業報告

決算・決算書[0]> 貸借対照表の表示区分[35]
1. 貸借対照表 2. 貸借対照表の表示方法―科目別間接控除法
3. 貸借対照表の表示方法―一括間接控除法 4. 貸借対照表の表示方法―直接控除注記法
5. 貸借対照表―資産 6. 貸借対照表―資産―流動資産

決算・決算書[0]> 損益計算書の表示区分[20]
1. 損益計算書 2. 損益計算書―収益・費用の計上
3. 損益計算書―経常損益 4. 損益計算書―営業損益
5. 損益計算書―利益―営業収益 6. 損益計算書―費用―営業費用

決算・決算書[0]> 株主資本等変動計算書[1]
1. 株主資本等変動計算書

決算・決算書[0]> キャッシュフロー計算書[2]
1. キャッシュフロー計算書 2. キャッシュフロー計算書―作成方法―直接法と間接法

決算・決算書[0]> 製造原価報告書[1]
1. 製造原価報告書

決算・決算書[0]> 決算書の種類[4]
1. 財務諸表(決算書)の種類①―計算書類―会社計算規則 2. 財務諸表(決算書)の種類②―金融庁・証券取引所提出用の財務諸表―金融証券取引法・財務諸表等規則
3. 財務諸表(決算書)の種類③―税務署提出用の財務諸表―法人税法 4. 財務諸表(決算書)の種類④―決算短信

決算手続[0]> 決算手続総論[10]
1. 決算手続き 2. 決算手続き―決算予備手続き
3. 決算手続き―決算予備手続き―試算表 4. 決算手続き―決算予備手続き―試算表―残高試算表
5. 決算手続き―決算予備手続き―決算整理 6. 決算手続き―決算予備手続き―決算整理―決算整理事項

決算手続[0]> 決算整理[32]
1. 経過勘定項目 2. 期末商品棚卸高(棚卸資産)の評価
3. 期末商品棚卸高(棚卸資産)の評価―棚卸資産の評価方法 4. 期末商品棚卸高(棚卸資産)の評価―棚卸資産の評価方法―原価法
5. 期末商品棚卸高(棚卸資産)の評価―棚卸資産の評価方法―原価法―個別法 6. 期末商品棚卸高(棚卸資産)の評価―棚卸資産の評価方法―原価法―先入先出法(先入れ先出し法)

決算手続[0]> 帳簿決算(帳簿の締め切り)[4]
1. 帳簿決算(帳簿の締め切り)とは 2. 決算振替仕訳
3. 英米式決算法 4. 大陸式決算法

決算手続[0]> 決算公告[1]
1. 決算公告

帳簿組織[0]> 会計帳簿[24]
1. 会計帳簿 2. 主要簿
3. 特殊仕訳帳 4. 元帳
5. 総勘定元帳 6. 補助簿

帳簿組織[0]> 伝票[12]
1. 伝票会計 2. 伝票
3. 伝票の起票方法の種類―5伝票制 4. 伝票の起票方法の種類―3伝票制
5. 入金伝票 6. 出金伝票

管理会計・経営計画[0]> 管理会計の基本―変動損益計算書[5]
1. 管理会計とは 2. 変動損益計算書
3. 変動損益計算書―限界利益 4. 変動損益計算書―限界利益率
5. 変動損益計算書―損益分岐点売上高

管理会計・経営計画[0]> 管理会計の内容―利益計画[2]
1. 利益計画 2. 利益計画―目標売上高(売上目標)の設定・立て方

管理会計・経営計画[0]> 管理会計の内容―資金計画・資金繰り[3]
1. 運転資金 2. 資金繰り
3. 資金繰り表

管理会計・経営計画[0]> 管理会計の内容―経営分析[1]
1. 経営分析

会計処理・手法[0]> 会計上の計算方法・記帳方法・表示方法[17]
1. 洗替法 2. 貸倒引当金の繰入限度額の評価方法―個別評価と一括評価
3. 間接法 4. 強制評価減
5. 減損会計(減損処理) 6. 差額補充法

会計学・会計ルール[0]> 制度会計と会計基準[15]
1. 制度会計―会社法―会社計算規則 2. 制度会計―金融商品取引法(旧証券取引法)
3. 制度会計―金融商品取引法(旧証券取引法)―財務諸表等規則 4. 制度会計―減価償却資産の耐用年数等に関する省令
5. 会計公準 6. 会計基準

会計学・会計ルール[0]> 会計の諸原則・基準[37]
1. 企業会計原則―一般原則 2. 企業会計原則―一般原則―正規の簿記の原則
3. 企業会計原則―一般原則―資本利益区別の原則 4. 企業会計原則―一般原則―明瞭性の原則
5. 企業会計原則―一般原則―保守主義の原則 6. 企業会計原則―一般原則―重要性の原則

会計学・会計ルール[0]> 会計に関する諸機関・組織・団体[2]
1. 企業会計審議会 2. 企業会計基準委員会

経済学[0]> 経済主体[14]
1. 経済主体―企業 2. 経済主体―企業―規則―定款
3. 経済主体―企業―責任―有限責任 4. 経済主体―企業―分類
5. 経済主体―企業―分類―営利法人(会社企業) 6. 経済主体―企業―分類―物的会社

経済学[0]> 経済主体―株式会社[6]
1. 株式会社 2. 株式会社―特色・特徴―所有と経営の分離(資本と経営の分離)
3. 株式会社―歴史 4. 株式会社―組織
5. 株式会社―組織―役員 6. 株式会社―種類―同族会社

経済学[0]> 経済主体―会社企業一般[3]
1. 一人会社 2. 機関―会計参与
3. 機関―会計参与―制度内容

経済学[0]> 貨幣・通貨[10]
1. 貨幣・通貨(お金・カネ・マネー) 2. 貨幣・通貨(お金・カネ・マネー)―分類―現金通貨
3. 貨幣・通貨(お金・カネ・マネー)―分類―預金通貨 4. 貨幣・通貨(お金・カネ・マネー)―分類―準通貨
5. 貨幣・通貨(お金・カネ・マネー)―分類―CD(譲渡性預金) 6. 貨幣・通貨(お金・カネ・マネー)―指標―ハイパワードマネー

経済学[0]> 経済体制―市場経済(資本主義の前提)[1]
1. 市場経済

経済学[0]> 経済体制―資本主義[1]
1. 資本主義

経済学[0]> 経済体制―資本主義―資本[9]
1. 資本 2. 資本―経済学上の資本―分類・種類①―人的資本
3. 資本―経済学上の資本―分類・種類②―自己資本 4. 資本―経済学上の資本―分類・種類②―他人資本
5. 資本―法律上の資本―資本の三原則 6. 資本―法律上の資本―資本の三原則―資本充実の原則

経済学[0]> 経済体制―資本主義―経済理論[1]
1. アダム=スミス

経済学[0]> 金融[8]
1. 金融 2. 金融―仕組み―金利
3. 金融―仕組み―金利の変動要因 4. 金融―仕組み―金利―分類―規制金利
5. 金融―仕組み―金利―分類―規制金利―公定歩合(基準割引率および基準貸付利率) 6. 金融―仕組み―金利―分類―自由金利

経済学[0]> 金融―金融市場[12]
1. 金融―金融市場 2. 金融―金融市場―市場取引型―短期金融市場
3. 金融―金融市場―市場取引型―短期金融市場―インターバンク市場 4. 金融―金融市場―市場取引型―短期金融市場―インターバンク市場―コール市場
5. 金融―金融市場―市場取引型―短期金融市場―オープン市場 6. 金融―金融市場―市場取引型―長期金融市場

経済学[0]> 金融―金融市場―役割―資金調達と資産運用[7]
1. 金融―金融市場―機能―資金調達 2. 金融―金融市場―機能―資金調達―資金調達方法―自己金融
3. 金融―金融市場―機能―資金調達―資金調達方法―直接金融 4. 金融―金融市場―機能―資金調達―資金調達方法―直接金融―証券化商品
5. 金融―金融市場―機能―資金調達―資金調達方法―間接金融 6. 金融―金融市場―機能―資金調達―資金調達方法―間接金融―コマーシャルペーパー

経済学[0]> 金融―金融機関[9]
1. 金融―金融機関 2. 金融―金融機関―市中金融機関
3. 金融―金融機関―市中金融機関―市中銀行 4. 金融―金融機関―市中金融機関―市中銀行―機能―信用創造
5. 金融―金融機関―市中金融機関―市中銀行―分類―普通銀行 6. 金融―金融機関―市中金融機関―市中銀行―分類―普通銀行―ネット銀行

経済学[0]> 金融―金融政策[7]
1. 金融―金融政策 2. 金融―金融政策―方法―公定歩合操作
3. 金融―金融政策―方法―支払準備率操作(預金準備率操作) 4. 金融―金融政策―方法―支払準備率操作(預金準備率操作)―準備預金制度
5. 金融―金融政策―方法―支払準備率操作(預金準備率操作)―支払準備率(預金準備率) 6. 金融―金融政策―方法―公開市場操作(オープンマーケットオペレーション)

経済学[0]> 財政[5]
1. 財政法 2. 財政法―租税法律主義の原則
3. 財政法―均衡財政の原則 4. 財政法―建設国債の原則
5. 財政法―市中消化の原則

経済学[0]> 物価[10]
1. 物価 2. 物価―物価指数
3. 物価―物価指数―企業物価指数 4. 物価―物価指数―消費者物価指数
5. インフレーション 6. インフレーション―分類―原因別―ディマンド・プル・インフレーション(需要インフレ)

経済学[0]> 経済事象の相関関係・原因と結果・因果関係[2]
1. 金利と債券価格 2. 債券価格と株価

資産運用・金融商品[0]> 資産運用・金融商品の基礎・基本[24]
1. 資産―金融資産 2. 資産―金融資産―円建て資産
3. 資産―金融資産―外貨建て資産 4. 資産運用とは
5. 資産運用の主体―機関投資家 6. 資産運用の対象―商品―金融商品

資産運用・金融商品[0]> 貯蓄[2]
1. 定期預金 2. 仕組み預金(仕組預金)

資産運用・金融商品[0]> 株式投資[9]
1. 株式とは 2. 株式―株価変動要因
3. 株式―分類―規模別―大型株 4. 株式―分類―規模別―中型株
5. 株式―分類―規模別―小型株 6. 株式―分類―株価別―値がさ株

資産運用・金融商品[0]> 債券(公社債)[17]
1. 公社債(債券) 2. 公社債(債券)の特色
3. 公社債(債券)―債券価格変動要因 4. 公社債―分類―発行体による分類―公債
5. 公社債―分類―発行体による分類―公債―国債 6. 公社債―分類―発行体による分類―公債―国債―普通国債(利付国債)

資産運用・金融商品[0]> 通貨[6]
1. 外国為替 2. 外国為替―為替レート(外国為替相場)
3. 外国為替―為替レートの変動要因 4. 外国為替―為替レートの変動要因―具体例―円高・ドル安の場合
5. 外国為替―為替レートの変動要因―具体例―円安・ドル高の場合 6. 外国為替―スワップ金利

資産運用・金融商品[0]> 不動産投資[2]
1. 不動産投資 2. 不動産投資のデメリット

資産運用・金融商品[0]> コモディティ[5]
1. コモディティ 2.
3. 金―投資の方法 4. 金―投資の方法―直接購入―純金積立
5. 金―投資の方法―直接購入―純金積立―手続き

資産運用・金融商品[0]> 生命保険[4]
1. 生命保険 2. 生命保険―死亡保険
3. 生命保険―死亡保険―定期保険 4. 生命保険―死亡保険―終身保険

資産運用・金融商品[0]> 私的年金[4]
1. 私的年金 2. 小規模企業共済
3. 小規模企業共済―制度内容―契約者貸付制度 4. 個人年金

資産運用・金融商品―投資信託[0]> 投資信託―基礎[6]
1. 投資信託 2. 投資信託―特色
3. 投資信託―特色―投信積立 4. 投資信託―基礎知識―分配金
5. 投資信託―機関・機構・組織・団体等―投資信託協会 6. 投資信託―機関・機構・組織・団体等―投資信託評価会社

資産運用・金融商品―投資信託[0]> 投資信託―分類[39]
1. 投資信託―分類 2. 投資信託―分類―投資対象による分類―株式投資信託
3. 投資信託―分類―投資対象による分類―株式投資信託―地域による分類―日本株式ファンド(国内株式ファンド) 4. 投資信託―分類―投資対象による分類―株式投資信託―地域による分類―外国株式ファンド
5. 投資信託―分類―投資対象による分類―公社債投資信託(債券型投資信託) 6. 投資信託―分類―投資対象による分類―公社債投資信託―地域による分類―日本債券ファンド(国内債券ファンド)

資産運用・金融商品―投資信託[0]> 投資信託―仕組み[6]
1. 投資信託―仕組み 2. 投資信託―仕組み―投資信託の投資家
3. 投資信託―仕組み―投信関係会社―投資信託の販売会社 4. 投資信託―仕組み―投信関係会社―投資信託の販売会社―選び方
5. 投資信託―仕組み―投信関係会社―投資信託の保管・管理会社―受託銀行(信託銀行) 6. 投資信託―仕組み―投信関係会社―投資信託の運用会社―投資信託委託会社

資産運用・金融商品―投資信託[0]> 投資信託―手続き[8]
1. 投資信託―手続き 2. 投資信託―手続き―購入―基準価額
3. 投資信託―手続き―購入―コスト―販売手数料(売買手数料 購入時手数料) 4. 投資信託―手続き―購入―コスト―販売手数料―ノーロードファンド
5. 投資信託―手続き―管理・運用―コスト―信託報酬(管理・運用手数料) 6. 投資信託―手続き―管理・運用―コスト―株式売買手数料

資産運用・金融商品―投資信託[0]> 投資信託―選び方[5]
1. 投資信託の選び方の基礎・基本 2. 投資信託の選び方の基礎・基本―定量評価―過去の運用実績からパフォーマンスを検証する
3. 投資信託の選び方の基礎・基本―定性評価―目論見書と運用報告書から将来のパフォーマンスを予測する 4. 公社債投資信託―日本債券ファンド(国内債券ファンド)―選び方のポイント
5. インデックスファンド―日経平均株価連動型(日経225連動型)―選び方のポイント

経済指標[0]> 国民経済計算[2]
1. 国民所得(広義) 2. 国民所得―種類―国民総生産(GNP)

経済指標[0]> 金融[1]
1. 資金循環統計

経済指標[0]> 金融商品―一般[6]
1. リスクの指標―価格リスク―標準偏差(ボラティリティ) 2. リスクの指標―金利リスク―デュレーション
3. リスクの指標―信用リスク―格付け 4. リスクの指標―信用リスク―格付け―具体例―ジャンクボンド
5. リターンの指標―騰落率 6. リターンの指標―シャープレシオ

経済指標[0]> 金融商品―株価指数・債券指数[8]
1. 株価指数(株式指数) 2. 株価指数―アメリカ―ダウ平均株価
3. 株価指数―アメリカ―S&P500 4. 株価指数―世界―MSCIインデックス―MSCIワールド・インデックス
5. 株価指数―世界―MSCIインデックス―MSCIコクサイ・インデックス(MSCIコクサイ株価指数) 6. 株価指数―世界―MSCIインデックス―MSCIエマージング・マーケット・インデックス

経済指標[0]> 金融商品―不動産指数・商品指数[2]
1. 不動産指数―東証REIT指数 2. 商品指数―S&P GSCI商品指数(S&P GSCIコモディディ・インデックス)

経済指標[0]> 企業(決算書)の指標[19]
1. 指標―キャッシュフロー関係―営業キャッシュフロー(CF)対流動負債比率 2. 指標―貸借対照表関係―自己資本比率(株主資本比率)
3. 指標―貸借対照表関係―流動比率 4. 指標―貸借対照表関係―株主資本回転率
5. 指標―貸借対照表関係―総資産回転率(総資本回転率) 6. 指標―貸借対照表関係―商品回転率

会計・経理・簿記・金融・経済用語集[0]> あ行[5]
1. 青色申告と勘定科目 2. 粗利
3. 粗利率 4. 売上高控除項目(売上控除項目)
5. NPV(正味現在価値)

会計・経理・簿記・金融・経済用語集[0]> か行[21]
1. 買入債務 2. 会計期間
3. 会計年度 4. 確定債務
5. 掛買い(掛け買い) 6. 掛売り(掛け売り)

会計・経理・簿記・金融・経済用語集[0]> さ行[16]
1. 債務超過 2. 先日付小切手
3. 仕入高控除項目 4. 時価
5. CD現先 6. 事業報告(事業報告書)

会計・経理・簿記・金融・経済用語集[0]> た行[6]
1. 脱税 2. 中間申告
3. 帳簿組織 4. 積立金
5. 特殊商品売買 6. 匿名組合

会計・経理・簿記・金融・経済用語集[0]> な行[2]
1. 値引・返品 2. 暖簾(のれん)

会計・経理・簿記・金融・経済用語集[0]> は行[5]
1. BIS規制 2. 費用・収益の見越・繰延
3. 付随費用 4. 粉飾決算
5. 法人税別表4

会計・経理・簿記・金融・経済用語集[0]> や行[1]
1. 預金保険機構

会計・経理・簿記・金融・経済用語集[0]> ら行[2]
1. 利子・利息/利率・利子率 2. リース会計

会計・経理・簿記・金融・経済用語集[0]> わ行[1]
1. 1年基準(ワン・イヤー・ルール)

その他[0]> サイトのご案内[1]
1. サイトの趣旨

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