［経済］簿記勘定科目一覧表（用語集）

取引別―商業簿記その他一般

当カテゴリのサブカテゴリ

複式簿記や会計をマスターするには勘定科目の知識だけでは不十分です。実際の標準的な取引のパターン（つまり、仕訳のバリエーション）を理解する必要があります。

当カテゴリは、さらに以下のサブカテゴリに分類されます。

コンテンツが含まれる場合もあります。

1. 商品売買[8 件]

2. 商品売買―一般商品売買―仕入れ[17 件]

   このカテゴリでは仕入れの分類や会計処理について取り扱う。会計処理では、費用の認識基準と棚卸資産の評価方法が問題になる。

3. 商品売買―一般商品売買―売上げ[6 件]

   このカテゴリでは売上げの会計処理について取り扱う。売上の分類（総売上高と純売上高との違い）や売上をいつ（売上の収益の認識基準）、そして、どれだけ（売上の計上金額）計上するのか、という問題についても取り扱う。

4. 商品売買―一般商品売買―売掛金・買掛金[6 件]

   商品をツケで販売したり、仕入れたりすることがある。本カテゴリでは、商品を販売したときのツケである売掛金（資産）と商品を仕入れたときのツケである買掛金（負債）の会計処理や仕訳などについて取り扱う。

5. 商品売買―一般商品売買―値引・返品・割戻・割引[12 件]

   商品売買にあっては、販売した商品や仕入れた商品について、後日、値引・返品する場合、または、割戻（リベート）や割引（ディスカウント）が行われる場合がある。このカテゴリでは、こうした値引・返品・割戻・割引の会計処理について取り扱う。

6. 商品売買―一般商品売買―諸掛[4 件]

   商品を仕入れたり、販売したりするときにかかる費用＝諸掛について取り扱う。仕入時にかかった費用を仕入諸掛、販売時にかかった費用を売上諸掛という。

7. 商品売買―一般商品売買―前払い（内金・手付金）[3 件]

8. 商品売買―一般商品売買―在庫[10 件]

   在庫管理のうち棚卸について帳簿棚卸と実地棚卸を取り扱う。

9. 商品売買―特殊商品売買[14 件]

   特殊商品売買（未着品売買・委託販売・試用販売・予約販売・割賦販売）の収益の認識基準と3つの会計処理の方法（手許商品区分法・対照勘定法・未実現利益控除法（未実現利益整理法））について取り扱う。

10. 商品売買―特殊商品売買―未着品売買[5 件]

    未着品売買の会計処理について取り扱う。

11. 商品売買―特殊商品売買―委託販売・受託販売[12 件]

    委託販売（委託者側からみた場合）と受託販売（受託者側からみた場合）のそれぞれの会計処理について取り扱う。

12. 商品売買―特殊商品売買―委託買付・受託買付[1 件]

13. 商品売買―特殊商品売買―試用販売[4 件]

    試用販売の会計処理について取り扱う。

14. 商品売買―特殊商品売買―予約販売[3 件]

    予約販売の会計処理について取り扱う。

15. 商品売買―特殊商品売買―割賦販売[4 件]

    割賦販売の会計処理について取り扱う。

16. 金銭債権[4 件]

17. 金銭債務[3 件]

18. 現金[11 件]

    現金と小口現金について取り扱う。現金については、簿記上で現金として取り扱われる通貨と通貨代用証券、そして、現金の帳簿残高と実際有高とが一致しない現金過不足について取り扱う。小口現金については、定額資金前渡法と呼ばれる小口現金制度について取り扱う。

19. 預金[4 件]

20. 預金―当座預金[7 件]

21. 小切手[6 件]

22. 手形[20 件]

23. 有価証券[2 件]

24. 棚卸資産[20 件]

    棚卸資産の定義や範囲・具体例などや、その会計処理、そして、棚卸資産の評価の問題、すなわち、棚卸資産の評価方法と棚卸資産の評価基準について取り扱う。棚卸資産の評価方法については原価法（個別法・先入先出法・総平均法・移動平均法・最終仕入原価法・売価還元法など）、そして棚卸資産の評価基準については低価法（洗替法・切放法）を取り上げる。

25. 固定資産―資本的支出と収益的支出（修繕費）[4 件]

    修理への支出は資本的支出と収益的支出に分類され、会計上・税務上それぞれ異なる取り扱いをする。このカテゴリでは資本的支出と収益的支出の定義等やその会計処理について取り扱う。

26. 固定資産―減価償却[23 件]

27. 固定資産―減価償却―減価償却費の計算[19 件]

28. 固定資産―減価償却―減価償却の方法の選定[4 件]

29. 固定資産―有形固定資産[5 件]

    具体的な形がある固定資産を有形固定資産という。ここでは有形固定資産の売却・買換・除却・滅失について取り扱う。

30. 固定資産―無形固定資産[4 件]

    具体的な形がない固定資産を無形固定資産という。無形固定資産の具体例としては、特許権・商標権・実用新案権・意匠権といった工業所有権や超過収益力をもたらす権利である営業権などがある。ここでは無形固定資産のうち、営業権について取り扱う。営業権は事業譲渡や合併などにより取得した場合に限り、資産計上できる。

31. 固定資産―圧縮記帳[1 件]

32. 固定資産―減損[1 件]

33. その他の債権債務―仮勘定（仮払金・仮受金）[3 件]

    仕訳を行うには勘定科目と金額が判明していなければならない。しかし、勘定科目・金額が不確定の場合もある。この場合は、仮勘定を用いて一時的に記帳する。このカテゴリでは仮勘定の代表例である仮払金と仮受金を取り扱う。

34. その他の債権債務―立替金・預り金[11 件]

    他人が支払う金銭を一時的に立て替えて支払ったり、他人が受け取る金銭を一時的に預かったりする場合がある。こうした場合には、立替金勘定と預り金勘定で処理をする。このカテゴリでは立替金勘定・預り金勘定とそれに関連する諸勘定科目について取り扱う。

35. 貸倒れ[20 件]

    得意先の倒産などにより売掛金・受取手形等の売上債権などが回収不能（＝貸倒れ）になる可能性がある。こうした貸倒れの会計処理にあたっては、貸倒損失の計上と貸倒引当金の設定が問題となる。特に後者は、貸倒見積額の算定方法について会計上と税法上とで異なる基準が定められているので、注意を要する。また、前期の貸倒引当金の勘定残高がある場合の貸倒引当金の設定方法（洗替法・差額補充法）についても押さえておく必要がある。

36. リース取引[7 件]

    リース取引の定義・分類やその会計処理について取り扱う。

37. 引当金[23 件]

    引当金の定義・分類・税務などや、引当金の代表例である貸倒引当金（評価性引当金）と退職給付引当金・修繕引当金（負債性引当金）について取り扱う。

38. 人事労務―賃金[1 件]

39. 人事労務―福利厚生制度[9 件]

40. 人事労務―退職給付制度[31 件]

41. 人事労務―年金[8 件]

42. 経営セーフティ共済[13 件]

43. 外貨建取引等[2 件]

44. 個人事業主―元入金（資本金）勘定と引出金勘定[5 件]

    資本とは資産から負債を差し引いた残額であり、出資額を表す。資本は事業開始時に元入れ（出資）するが、開始後に追加の元入れ（追加出資）をする場合もある。また、逆に、期中に資本を引き出す場合もある。このカテゴリでは、個人事業主の資本金＝元入金とその増減の原因となる取引である資本の元入れと資本の引き出しの会計処理について取り扱う。

45. 個人事業主―事業主貸・事業主借勘定と専従者給与勘定[12 件]

    個人事業主に特有の勘定科目である事業主貸・事業主借勘定や専従者給与について取り扱う。