［経済］簿記勘定科目一覧表（用語集）

投資信託―手続き―購入―コスト―販売手数料（売買手数料　購入時手数料）

投資信託の販売手数料とは

はじめに

投資信託を購入したり、保有、解約するには所定の手続きが必要となる。

投資信託―手続き

このページでは、このうち、投信を購入するときのコストである販売手数料についてまとめている。

投資信託の販売手数料の定義・意味・意義

投信投信でいう販売手数料とは、投信の売買時に、銀行や証券会社などの販売会社に支払う手数料をいう。

購入時手数料と呼ぶのが一般的になってきている。

ただし、販売手数料がかからないノーロードファンドという投信もある。

投資信託の販売手数料の特色・特徴

投資信託の販売手数料は、投信によって異なる。

しかも、同じ投信であっても、どこの販売会社で購入するかによってもまた異なる。

そのため、販売手数料は、投信信託のパフォーマンスに大きな影響を与える（→投資信託の選び方・選びのポイント・比較方法・選択方法）ので、販売会社ごとの手数料を確認する必要がある。

これは、運用会社のホームページなどで確認することができる。

また、投資信託協会のホームページでも販売会社ごとの手数料を調べることができる。

ただし、投資信託協会のホームページでは、すべてが掲載されているわけではなく、また、掲載されている情報も最新のものとは限らない。

販売手数料の位置づけ・体系―投信信託にかかるコスト

投資信託にかかる主なコストには、次の３つの種類がある。

1. 販売手数料…購入時にかかるコスト
2. 信託報酬（管理・運用手数料）…毎年かかるコスト
3. 株式売買手数料（運用手数料）

投資信託の販売手数料の実務・実態・実情

販売会社は、販売手数料（売買手数料）や信託報酬（管理・運用手数料）が収入源となる。

そのため、一般的には、手数料の高い投信を販売したがる傾向があるとはいえよう。

したがって、また逆に、販売手数料がかかからないノーロードファンドは積極的に販売される傾向はないといえる。

投資信託の販売手数料の注意点・ポイント

特に、毎月定期的に積立て購入するといった長期投資のスタイル（たとえば、ドルコスト平均法など）の場合には、販売手数料は大きなコストとなる。

この場合は、販売手数料が無料となるノーロード投信であることを、投信の重要な選択基準の一つとして考えたほうがよい。