［経済］簿記勘定科目一覧表（用語集）

投資信託の選び方の基礎・基本

投資信託の選び方・選びのポイント・選択（選定・比較）方法

投資信託の一般的な選び方・選びのポイントには、次の３つがある。

１　目標利回りを達成するための大枠となる資産配分を決定する

目標利回りを達成するには、まず第一に、その大枠となる資産配分を決定する必要がある。

資産配分の割合の決定は、個別の投信（金融商品）の選択・選定以上に重要である（大きな影響がある）。

２　投資信託の選択条件の基準・標準・目安（チェックポイント）

資産配分が決まれば、たとえば、国内債券ファンド、国内株式ファンド、外国債券ファンド、外国株式ファンドといった、それぞれの配分ごとに盛り込む、個別の投信を決定する（ポートフォリオを決定する）。

２０１１年（平成２３年）６月時点で、投資信託には４,０２５本もの投資商品がある。

こうした数多くの投信の中から比較検討して、購入する投信を決定するためには、まず、投資信託評価会社がホームページで公開している情報（ツール）で、次のような、さまざまな必要条件・検索条件を入力して、選択対象を絞り込んでいく。

以下に記載されている具体的な検索条件は、一つの例・考え方・参考にすぎず、絶対的なものではありません。

純資産総額（純資産残高）

純資産総額はファンドの規模を表す。

したがって、純資産総額が多いファンドほど、その運用は安定的になる。

たとえば、モーニングスター社では、数の多い日本株式ファンド（国内株式ファンド）では、純資産総額の検索条件を「１００億円以上」にすることを勧めている。

ただし、新規設定時に高かった純資産総額が運用年数とともに減少している場合は要注意である。

逆に、設定時から純資産総額が増えているのであれば、３０億円以上もあれば十分であるという考え方もある。

目論見書と運用報告書から個々の投信のパフォーマンスを予測する

また、ファミリーファンド方式の投信の場合は、個々のベビーファンドの純資産総額が小さくても、マザーファンドの純資産総額が一定額以上あれば問題ない。

運用期間（信託期間）

長期投資という観点からは、運用期間（信託期間）が定められていない無期限ファンドであることを条件にする。

運用年数

過去の運用実績を確認するために、最低でも３年以上の運用年数があるものを条件にする。

特に、過去の運用実績がまったくない新規設定ファンドを購入することは一種の賭けともいえる。

分配金の支払い

複利計算の効果を享受するために、分配金を支払わないか、もしくは分配金を再投資できるコースにすることを条件にする。

特に毎月分配型投資信託は避ける。

ただし、日本では、運用期間（信託期間）が無期限で、かつ、無分配型の投資信託は設定することができない。

したがって、無期限ファンドを条件にする場合は、分配金を再投資できるコースを選択する。

毎月一定額を銀行口座から自動引き落としできる投信積立が可能なこと

毎月一定額を銀行口座から自動引き落としで投信積立できる自動積立の投資信託（投信自動積立などとも呼ばれている）であることを投信選択の条件の一つにされていることも多い。

ただし、この自動積立に対応している投信の数はそれほど多くはない。

また、投資信託の販売会社自体が銀行口座からの自動引き落としによる投信積立に対応していないところもある。

つまり、投信商品や販売会社によって、自動積立ができない場合は多い。

したがって、どうしても購入したい投信がこの条件を満たしていない場合は、自分で継続的に買い付けていくしかない。

ただし、この場合、証券口座に入金するたびに振込手数料が発生するなどのデメリットはある。

３　個々の投信を比較検証する

３－１　低コストの投信を選ぶ

投資信託を購入・取得したり、管理・運用するには、原則として、コストがかかる。

コストは、投資信託のパフォーマンスに大きな影響を与える。

投信にかかる主なコストには、次の２つの種類がある。

1. 購入時手数料…購入時にかかるコスト
2. 信託報酬（管理・運用手数料）…毎年かかるコスト

複数の投信を比較して選択する場合には、基本的には、過去の運用実績（パフォーマンス）より、まずはコストを優先する、というスタンスで望むくらい、重視すべき要素である。

したがって、特に積立投資を前提にしているのであれば、購入時手数料が無料のノーロードファンドに絞り込み、そのうえで、信託報酬率を比較して、少しでも信託報酬が安い投信を選択する。

３－２　パフォーマンス（リスクとリターン）の高い投信を選ぶ

３－２－１　過去の定量評価

次に絞りこまれた投資信託の過去の運用実績から各投信のパフォーマンス（リスクとリターン）を明確にしておく必要がある。

これを定量評価という。

その詳細については、次のページを参照。

過去の運用実績から個々の投信のパフォーマンス（リスクとリターン）を比較検証する

３－２－２　将来の定性評価

しかし、過去のパフォーマンスは、当然のことながら、将来のパフォーマンスを保証するものではない。

そこで、必要となるのが将来予測をするための定性評価である。

そのためのツールとしては、次の２つがある。

1. 目論見書（交付目論見書）
2. 運用報告書

その詳細については、次のページを参照。

目論見書と運用報告書から個々の投信のパフォーマンスを予測する