貨幣数量説
貨幣数量説とは
貨幣数量説の定義・意味・意義
貨幣数量説とは、流通する貨幣の量(→マネーストック)が物価を決定するという新古典派経済学の理論・学説・仮説をいう。
貨幣の量が増えると貨幣の価値が下がるので、モノ・サービスを購入するのにより多くの貨幣が必要となる=物価が上がる、そして、貨幣の量が増えすぎるとインフレになる、という考え方である。
貨幣数量説の趣旨・目的・役割・機能等
貨幣数量説によれば、物価の安定のためには金融政策・財政政策による貨幣(マネー)の量の管理が重要ということになる。
貨幣数量説の具体例
フィッシャーの交換方程式
ケンブリッジ学派の現金残高方程式
貨幣数量説に対する批判・批評・評価など
ゼロ金利
実際、日本における2000年代の金融政策(量的金融緩和によるマネタリーベースの増加)は、物価に影響を与えられないばかりか、マネーストックにすら影響を与えることができなかった。
マネーを増やせば物価が上がるという貨幣数量説は一見わかりやすいですが、近年の日本や米国のようにゼロ金利が続く経済では、現実を説明できません。ちなみに、2000年度を起点にとって、貨幣数量説通りにその後のマネーの伸び率が物価に反映されたとすれば、この間の日本の消費者物価の年平均上昇率は、マネタリーベースで計算すると+4.8%、マネーストックで計算すると+1.6%となっていたはずです。これは、実際の-0.2%とは大きく異なります。この点は米欧でも同様です。
2012年11月12日きさらぎ会における白川元日銀総裁の講演より
なお、動学マクロ経済学は、物価を決めるのはマネーストックではなく金利であるとする。
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