総供給
総供給とは 【aggregate supply】
総供給の定義・意味など
総供給の指標等
総供給は、具体的には、実務上は生産額そのもの(→潜在GDP)、また、理論上は分配額の使い道(→GDI)としてとらえることができる。
生産額
潜在GDP
総供給は潜在GDPで表される。
潜在GDPとは、生産要素(資本・労働力)を最大限に投入した場合に達成できるものと推計される国内総生産(GDP)をいう。
ただし、潜在GDPは前期の実績から推計されるので、現存する供給構造を前提にしている。
分配額の使い道
国内総所得(GDI)
国内総所得(GDI)の使い道は①消費②貯蓄③税金であるが、これは総供給を示す。
総供給と関係する概念
反対概念・対概念
総需要
総供給の目的・役割・意義・機能・作用など
需給ギャップ(GDPギャップ)の推計
各産業で生産された付加価値=マネーの合計(→生産国民所得)は、すべて賃金・利潤・利子・配当・地代などのかたちで分配され(→分配国民所得)、そして消費または投資というかたちで支出されていく(→支出国民所得)。
これら3種類の金額はこの経済循環の過程における同じ付加価値=マネーの流れを異なる3つの局面からとらえたものにすぎないので、理論上は一致するはずである。
これを三面等価の原則という。
しかし、三面等価の原則が成り立つのは、国民経済計算で消費されなかった部分を貯蓄と定義したり、商品の売れ残りを「在庫品増加」に含めたりして調整項目を設けているからである。
つまり、現実的には総需要と総供給が一致する・マッチするという保証はない。
ただし、個々の特定の財・サービスの需要と供給についてはそれぞれが独立したものではあるものの、総需要と総供給との間には一定の関係があり、まったく独立したものというわけではない。
そこで、需給ギャップの状態を把握するために、総需要と総供給(潜在GDP)の概念が利用される。
潜在成長率の推計
現在のページのサイトにおける位置づけ
現在のページが属するカテゴリ内のページ一覧[全 12 ページ]
- 需要と供給―需要
- 需要と供給―需要―分類―中間需要と最終需要―中間需要
- 需要と供給―需要―分類―中間需要と最終需要―最終需要
- 需要と供給―需要―分類―内需と外需―内需
- 需要と供給―需要―分類―内需と外需―外需―内需寄与度
- 需要と供給―需要―分類―内需と外需―外需
- 需要と供給―需要―分類―内需と外需―外需―外需寄与度
- 需要と供給―供給
- 総需要
- 総供給
- 総需要と総供給の不一致―需給ギャップ
- 総需要と総供給の不一致―GDPギャップ
現在のページが属するカテゴリのサイトにおける位置づけ
- ホーム
- 経済学
- 基礎概念・基本概念
- 経済主体
- 経済主体―企業
- 経済主体―企業―分類―株式会社
- 経済主体―企業―分類―非営利法人
- 経済主体―企業―分類―非営利法人―一般法人
- 経済主体―企業―企業結合
- 貨幣・通貨
- 経済体制―市場経済(資本主義の前提)
- 経済体制―資本主義
- 経済体制―資本主義―資本
- マクロ経済―基本概念
- マクロ経済―国富と国民所得―国富(ストック)
- マクロ経済―国富と国民所得―国民所得(フロー)
- マクロ経済―国富と国民所得―国民所得(フロー)―GDP
- マクロ経済―景気変動
- マクロ経済―需要と供給
- マクロ経済―金融
- マクロ経済―金融―金融市場
- マクロ経済―金融―金融市場―役割―資金調達と資産運用
- マクロ経済―金融―金融市場―証券市場―株式市場―株式
- マクロ経済―金融―金融市場―証券市場―株式市場―株式―消却・併合・分割―株式分割
- マクロ経済―金融―金融市場―証券市場―株式市場―取引
- マクロ経済―金融―金融機関
- マクロ経済―金融―金融機関―中央銀行
- マクロ経済―金融―金融機関―市中金融機関
- マクロ経済―金融―金融機関―公的金融機関
- マクロ経済―金融―金融政策
- マクロ経済―財政
- マクロ経済―物価
- 経済事象の相関関係・原因と結果・因果関係
- 経済学