［経済］簿記勘定科目一覧表（用語集）

国民所得（広義）―原則―三面等価の原則

三面等価の原則とは

三面等価の原則の定義・意味・意義

国民所得はこれを生産・分配・支出の３つの側面のいずれでとらえるかにより、次の３つの種類を考えることができる。

1. 生産国民所得
2. 分配国民所得
3. 支出国民所得

つまり、各産業で生産された付加価値＝マネーの合計（→生産国民所得）は、すべて賃金・利潤・利子・配当・地代などのかたちで分配され（→分配国民所得）、そして消費または投資というかたちで支出されていく（→支出国民所得）。

ただし、これら３種類の金額はこの経済循環の過程における同じ付加価値＝マネーの流れを異なる３つの局面からとらえたものにすぎないので、理論上は一致するはずである。

これを三面等価の原則という。

三面等価の原則の位置づけ・体系

広義の国民所得に関する原則

三面等価の原則は、教科書等では伝統的に（？）狭義の国民所得（ＮＩ）に関する原則のように論じられていることが多いが、どの国民所得（広義）についても妥当する原則である。

三面等価の原則の趣旨・目的・機能・役割

三面等価の原則は総需要と総供給の一致を保証するものではない

売上（→生産国民所得）の一部が従業員の給与や企業等の利益等になり（→分配国民所得）、その給与等で消費や投資が行われ（→支出国民所得）、これがまた他の経済主体の売上となる（→経済循環）。

したがって、経済全体をマクロで見れば、「生産額＝分配額＝支出額」という関係が成り立つはずであるという考え方が三面等価の原則の背景にある。

ただし、三面等価の原則が成り立つのは、国民経済計算で消費されなかった部分を貯蓄と定義したり、商品の売れ残りを「在庫品増加」に含めたりして調整項目を設けているからにすぎない。

つまり、三面等価の原則は現実的な総需要と総供給の一致を保証するものではない。