[経済]簿記勘定科目一覧表(用語集)

勘定科目を体系的に分類し、仕訳の仕方等を解説した会計の実務的マニュアルです。


基本用語・概念―最終生産物―供給面―付加価値


付加価値とは 【value-added】

付加価値の定義・意味など

付加価値(ふかかち)とは、企業等が生産活動によって新たに付加したサービスの価値=価格をいう。

価値は貨幣マネーで測定される(→価値尺度)。

付加価値の目的・役割・意義・機能・作用など

豊かさ

付加価値は、自然界に存在する原材料等に人の手を加えることによって付け加えられた価値(日常生活に役立つ等)、つまり、豊かさを意味する。

付加価値と関係・関連する概念

最終生産物

「付加価値の合計は最終生産物の合計に等しい」といった説明もよくなされている。

ただし、最終生産物の定義は論者により異なる。

最終生産物売上高から中間生産物を差し引いたものと定義するのであれば、この説明は正しい。

しかし、最終生産物は最終的に消費される生産物であると定義すれば、付加価値の合計は最終生産物の合計から中間生産物の合計を控除したものに等しい、ということになる。

付加価値の分類・種類

付加価値は、売上高から原材料費など中間生産物の購入に要した費用を差し引いた粗付加価値と、粗付加価値からさらに設備に要した費用固定資本減耗分に相当する減価償却費)を差し引いた純付加価値とに分類される。

  1. 粗付加価値
  2. 純付加価値

付加価値の位置づけ・体系

国レベル―国民経済計算
生産

この付加価値の1国の総額が、国民総生産GNP)・国内総生産GDP)(←粗付加価値の総額)、国民純生産NNP)(←純付加価値の総額)となる。

分配(所得

付加価値は、それを生み出すのに関わった人の所得として、配当株主)、利子銀行社債権者等)、給与(従業員)、地代利益などのかたちで分配され、また、所得法人税課税対象となる(→経済循環三面等価の原則)。

そして、その残りが内部留保として企業等に蓄積されていく。

企業レベル

付加価値の計算

付加価値の計算方法

次のページを参照

付加価値の計算方法



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  1. 基本用語・概念―産出額
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  11. 基本用語・概念―最終生産物―供給面―付加価値―計算方法―国レベル(国民経済計算)
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  13. 基本用語・概念―固定資本減耗
  14. 国民所得(広義)
  15. 国民所得(広義)―原則―三面等価の原則
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  17. 国民所得(広義)―評価方法―要素費用表示
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  19. 国民純生産―生産―国民純生産(NNP)
  20. 国民純生産―分配―国民純所得(NNI)
  21. 国民所得(狭義)(NI)
  22. 国民所得(狭義)(NI)―生産国民所得(産業別国民所得)
  23. 国民所得(狭義)(NI)―分配国民所得
  24. 国民所得(狭義)(NI)―分配国民所得―雇用者報酬(雇用者所得・勤労所得)
  25. 国民所得(狭義)(NI)―分配国民所得―企業所得
  26. 国民所得(狭義)(NI)―分配国民所得―財産所得
  27. 国民所得(狭義)(NI)―支出国民所得
  28. 国民総生産―生産―旧 国民総生産(GNP)

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