貸借対照表関係―自己資本比率(株主資本比率)
自己資本比率(株主資本比率)とは 【ratio of net worty】
自己資本比率(株主資本比率)の定義・意味・意義
自己資本比率とは、自己資本の総資産(負債+自己資本(純資産)→総資本と同じ)に対する割合をいう。
株主資本比率とも呼ばれる。
自己資本比率(株主資本比率)の計算方法
自己資本比率(株主資本比率)は、次の計算式・公式で算定・算出する。
自己資本比率(株主資本比率)の目的・役割・機能
自己資本比率(株主資本比率)は、会社の財政状態が安全かどうかを表わす指標として、銀行の融資審査などで頻繁に使用される。
自己資本比率(株主資本比率)の位置づけ・体系
自己資本比率(株主資本比率)は、経営分析において、その会社の安全性を知るための代表的な経営指標である。
自己資本比率(株主資本比率)の見方・解釈の仕方
自己資本比率(株主資本比率)が高いほど、会社の財政状態の安全性は高いと判断できる。
自己資本比率(株主資本比率)の基準値・標準値・平均・目安
一般的基準値・適正値
この数値の一つの目安として、50%以上だと、優良、10%未満だと、危険といわれることがある。
ただし、業種により異なり、たとえば、サービス業の場合、製造業に比べると、設備が比較的少なくてすむので、自己資本比率は高くなる傾向がある。
また、銀行の自己資本比率は他の業種より大幅に低い。
BIS規制という国際統一基準でも8%以上とされているにすぎない。
これは、銀行業務は特別に認められる許認可業務であり、また、預金というかたちで安い利息で個人や企業から借金できるからである。
製造業の場合
製造業の自己資本比率では、約35%程度に落ち着く。
自己資本比率の平均
日本の企業の自己資本比率の平均は約20%である。
基準値と異なる場合
基準値より高い場合
自己資本(株主資本)は、借金である他人資本とは異なり、返済の義務はない。
また、配当金の支払いについても、金利の支払いと異なり、 業績に応じて、弾力的に行うことができる。
したがって、一般的には、自己資本比率(株主資本比率)が高いほど、経営・財務の安全性が高いといえる。
ただし、自己資本比率が高すぎると、自己資本を有効に活用していないとの批判がなされる場合もある。
基準値より低い場合
一般的に、自己資本比率が低すぎると、社債などの利息が高くなり、資金調達コストが上昇する。
ただし、自己資本比率が低いということは、少ない自己資本で他人資本を調達して経営していることを意味するので、自己資本を有効に活用しているとの見方もできる。
現在のページが属するカテゴリ内のページ一覧[全 22 ページ]
- 貸借対照表・損益計算書関係―利益率
- 貸借対照表・損益計算書関係―総合―ROA(総資産利益率・総資本利益率・総資本経常利益率)
- 貸借対照表・損益計算書関係―総合―ROE(株主資本利益率)
- 貸借対照表・損益計算書関係―借入金月商売率
- 貸借対照表関係―自己資本比率(株主資本比率)
- 貸借対照表関係―流動比率
- 貸借対照表関係―株主資本回転率
- 貸借対照表関係―効率性分析―総資産回転率(総資本回転率)
- 貸借対照表関係―効率性分析―商品回転率
- 貸借対照表関係―効率性分析―固定資産回転率
- 貸借対照表関係―効率性分析―売上債権回転率
- 貸借対照表関係―BPS(1株当たり株主資本)
- 貸借対照表関係―効率性分析―PBR(株価純資産倍率)
- 損益計算書関係―収益性分析―経営資本営業利益率
- 損益計算書関係―収益性分析―売上高経常利益率
- 損益計算書関係―収益性分析―売上高営業利益率
- 損益計算書関係―収益性分析―売上高総利益率(売上総利益率・売上利益率・売上高総利益率・粗利率)
- 損益計算書関係―収益性分析―売上原価率
- 損益計算書関係―収益性分析―EPS(1株当たり利益)
- 損益計算書関係―収益性分析―PER(株価収益率)
- 損益計算書関係―配当性向
- キャッシュフロー関係―営業キャッシュフロー(CF)対流動負債比率
現在のページが属するカテゴリのサイトにおける位置づけ