減価償却―分類③―総合償却 - [経済]簿記勘定科目一覧表(用語集)

[経済]簿記勘定科目一覧表(用語集)

勘定科目を体系的に分類し、仕訳の仕方等を解説した会計の実務的マニュアルです。

減価償却―分類③―総合償却



(" 減価償却―分類③―総合償却 "から複製)

総合償却とは

総合償却の定義・意味・意義

総合償却とは、複数の資産をグループ単位にまとめ、グループごとに耐用年数を定めて、一括して減価償却計算および記帳を行なう減価償却をいいます。

なお、総合償却が適用される資産を、総合償却資産といいます。

総合償却の位置づけ・体系

総合償却は、減価償却の一種です。

減価償却は、償却単位の違いにより、次の2つに分類されます。

  1. 個別償却
  2. 総合償却

総合償却の適用範囲

総合償却が適用される資産は、主に、工場の生産ラインで使用される機械装置や設備のように一体となって機能する資産です。

機械装置減価償却は、総合償却が原則とされています。

総合償却の趣旨・目的・役割・機能

総合償却は、個別の耐用年数を適用して減価償却費を計算をする煩雑さを避けるためのものです。

総合償却の会計経理簿記上の取り扱い

総合償却のデメリット・問題点

総合償却では、減価償却費の計算が簡易になりますが、反面、グループを構成する個別の資産の事情を考慮できないという問題点があります。

除却

総合償却を行っている場合には、個々の有形固定資産の未償却残高が不明で償却途中での個々の除却処理ができないため、次のような特別な計算方法で除却価額を計算することになります。

  1. 5%除却法
  2. 未償却残額除却法
  3. 配賦簿価除却法

中古資産の耐用年数

個別償却では、中古資産を購入した場合、所定の計算方法により、耐用年数を短くできます。

しかし、総合償却では、中古資産を購入しても耐用年数を短くすることはできず、法定耐用年数により減価償却することになります。



| 現在のカテゴリ:固定資産―減価償却 |

現在のカテゴリ:固定資産―減価償却

カテゴリ内のコンテンツの一覧[全 23 ページ(カテゴリページは除く)]

現在のカテゴリ:「固定資産―減価償却」内のコンテンツは以下のとおりです。

  1. 減価償却
  2. 減価償却―分類①―普通償却
  3. 減価償却―分類①―特別償却
  4. 減価償却―分類②―強制償却
  5. 減価償却―分類②―任意償却
  6. 減価償却―分類③―個別償却
  7. 減価償却―分類③―総合償却
  8. 減価償却―分類③―総合償却―除却の計算方法―5%除却法
  9. 減価償却―分類③―総合償却―除却の計算方法―未償却残額除却法
  10. 減価償却―分類③―総合償却―除却の計算方法―配賦簿価除却法
  11. 減価償却―対象
  12. 減価償却―対象―減価償却資産
  13. 減価償却―対象―減価償却資産―範囲・具体例
  14. 減価償却―対象―減価償却資産―範囲・具体例―資本的支出と収益的支出(修繕費)―資本的支出
  15. 減価償却―対象―減価償却資産―範囲・具体例―資本的支出と収益的支出(修繕費)―収益的支出
  16. 減価償却―対象―減価償却資産―範囲・具体例―資本的支出と収益的支出(修繕費)―区別基準
  17. 減価償却―対象―減価償却資産―範囲・具体例―資本的支出と収益的支出(修繕費)―会計・税務
  18. 減価償却―対象―減価償却資産―分類・種類①―少額減価償却資産
  19. 減価償却―対象―減価償却資産―分類・種類①―一括償却資産
  20. 減価償却―対象―減価償却資産―分類・種類②―個別償却資産
  21. 減価償却―対象―減価償却資産―分類・種類②―総合償却資産
  22. 減価償却―対象―非減価償却資産
  23. 減価償却―減価償却費―費用の認識基準(期間帰属・費用の計上時期)



関連コンテンツ


現在のカテゴリ:固定資産―減価償却 の位置づけ

現在のカテゴリ:「固定資産―減価償却」のサイトにおける位置づけは以下のとおりです。

プライバシーポリシー