減価償却―分類③―総合償却
(" 減価償却―分類③―総合償却 "から複製)
総合償却とは
総合償却の定義・意味・意義
総合償却とは、複数の資産をグループ単位にまとめ、グループごとに耐用年数を定めて、一括して減価償却計算および記帳を行なう減価償却をいいます。
総合償却の位置づけ・体系
総合償却は、減価償却の一種です。
減価償却は、償却単位の違いにより、次の2つに分類されます。
- 個別償却
- 総合償却
総合償却の適用範囲
総合償却が適用される資産は、主に、工場の生産ラインで使用される機械装置や設備のように一体となって機能する資産です。
総合償却の趣旨・目的・役割・機能
総合償却は、個別の耐用年数を適用して減価償却費を計算をする煩雑さを避けるためのものです。
総合償却の会計・経理・簿記上の取り扱い
総合償却のデメリット・問題点
総合償却では、減価償却費の計算が簡易になりますが、反面、グループを構成する個別の資産の事情を考慮できないという問題点があります。
除却
総合償却を行っている場合には、個々の有形固定資産の未償却残高が不明で償却途中での個々の除却処理ができないため、次のような特別な計算方法で除却価額を計算することになります。
中古資産の耐用年数
個別償却では、中古資産を購入した場合、所定の計算方法により、耐用年数を短くできます。
しかし、総合償却では、中古資産を購入しても耐用年数を短くすることはできず、法定耐用年数により減価償却することになります。
現在のページのサイトにおける位置づけ
現在のページが属するカテゴリ内のページ一覧[全 23 ページ]
- 減価償却
- 減価償却―分類①―普通償却
- 減価償却―分類①―特別償却
- 減価償却―分類②―強制償却
- 減価償却―分類②―任意償却
- 減価償却―分類③―個別償却
- 減価償却―分類③―総合償却
- 減価償却―分類③―総合償却―除却の計算方法―5%除却法
- 減価償却―分類③―総合償却―除却の計算方法―未償却残額除却法
- 減価償却―分類③―総合償却―除却の計算方法―配賦簿価除却法
- 減価償却―対象
- 減価償却―対象―減価償却資産
- 減価償却―対象―減価償却資産―範囲・具体例
- 減価償却―対象―減価償却資産―範囲・具体例―資本的支出と収益的支出(修繕費)―資本的支出
- 減価償却―対象―減価償却資産―範囲・具体例―資本的支出と収益的支出(修繕費)―収益的支出
- 減価償却―対象―減価償却資産―範囲・具体例―資本的支出と収益的支出(修繕費)―区別基準
- 減価償却―対象―減価償却資産―範囲・具体例―資本的支出と収益的支出(修繕費)―会計・税務
- 減価償却―対象―減価償却資産―分類・種類①―少額減価償却資産
- 減価償却―対象―減価償却資産―分類・種類①―一括償却資産
- 減価償却―対象―減価償却資産―分類・種類②―個別償却資産
- 減価償却―対象―減価償却資産―分類・種類②―総合償却資産
- 減価償却―対象―非減価償却資産
- 減価償却―減価償却費―費用の認識基準(期間帰属・費用の計上時期)
現在のページが属するカテゴリのサイトにおける位置づけ
- ホーム
- 取引別―商業簿記その他一般
- 商品売買
- 商品売買―一般商品売買―仕入れ
- 商品売買―一般商品売買―売上げ
- 商品売買―一般商品売買―売掛金・買掛金
- 商品売買―一般商品売買―値引・返品・割戻・割引
- 商品売買―一般商品売買―諸掛
- 商品売買―一般商品売買―前払い(内金・手付金)
- 商品売買―一般商品売買―在庫
- 商品売買―特殊商品売買
- 商品売買―特殊商品売買―未着品売買
- 商品売買―特殊商品売買―委託販売・受託販売
- 商品売買―特殊商品売買―委託買付・受託買付
- 商品売買―特殊商品売買―試用販売
- 商品売買―特殊商品売買―予約販売
- 商品売買―特殊商品売買―割賦販売
- 金銭債権
- 金銭債務
- 現金
- 預金
- 預金―当座預金
- 小切手
- 手形
- 有価証券
- 棚卸資産
- 固定資産―資本的支出と収益的支出(修繕費)
- 固定資産―減価償却
- 固定資産―減価償却―減価償却費の計算
- 固定資産―減価償却―減価償却の方法の選定
- 固定資産―有形固定資産
- 固定資産―無形固定資産
- 固定資産―圧縮記帳
- 固定資産―減損
- その他の債権債務―仮勘定(仮払金・仮受金)
- その他の債権債務―立替金・預り金
- 貸倒れ
- リース取引
- 引当金
- 人事労務―賃金
- 人事労務―福利厚生制度
- 人事労務―退職給付制度
- 人事労務―年金
- 経営セーフティ共済
- 外貨建取引等
- 個人事業主―元入金(資本金)勘定と引出金勘定
- 個人事業主―事業主貸・事業主借勘定と専従者給与勘定
- 取引別―商業簿記その他一般