金融―仕組み―リターン―金利―分類―長期金利と短期金利―短期金利
短期金利とは
短期金利の定義・意味・意義
短期金利とは、取引期間が1年未満の短期資金の貸借に適用される金利をいう。
短期金利と関係・関連する概念
反対概念・対概念
長期金利
短期金利の具体例
短期金融市場
短期金融市場における短期金利としては、たとえば、次のようなものがある。
短期金利の指標
無担保コール翌日物金利
短期金利の特色・特徴
短期金利は取引期間が短いため、流動性が高く、金利の変動が激しいという特色がある。
また、物価変動(インフレ・デフレ)の影響が小さくなるため、その金利水準は市場における資金量でほぼ決まる。
短期金利の趣旨・目的・役割・機能
政策金利
短期金融市場では、日本銀行が銀行の銀行として公開市場操作により市場の全体的な資金過不足を調節している。
つまり、これは短期金融市場では日本銀行が大きな影響力をもっており、日本銀行は資金過不足の調節により短期金利を操作することが可能であるということを意味する。
そこで、伝統的に短期金利(具体的にはコールレート。なかでも取引量の多い無担保コール翌日物)は政策金利として金融政策の目標とされている。
※日本銀行はハイパワードマネー(マネタリーベース)の直接的コントロールを通じて間接的にマネーストック(通貨残高)を調節できるものといわれているが、実務上、金融政策の目標(=政策金利)とされているのはマネーストックではなく、金利である。
短期金利の変動要因
日本銀行の金融政策
前述のとおり、短期金利は基本的に日本銀行が定める政策金利をもとに決定される。
短期金利の代表は、「無担保コールレート(オーバーナイト物)」ですが、これは日本銀行の金融調節によってコントロールされています。また、オーバーナイト物より少し長い短期金利(1週間や1か月の金利)もオーバーナイト物に強く影響されています。つまり、短期金利は、基本的にその時点の金融政策の影響下にあるのです 。
日本銀行サイト「長期金利の決まり方……将来の「予想」が大事」 http://www.boj.or.jp/mopo/outline/expchokinri.htm/
現在のページのサイトにおける位置づけ
現在のページが属するカテゴリ内のページ一覧[全 34 ページ]
- 金融
- 金融―機能①―資金調達
- 金融―機能①―資金調達―負債による資金調達―間接金融―借入
- 金融―機能①―資産運用
- 金融―機能①―資産運用―負債による資産運用―融資
- 金融―機能①―資産運用―資本による資産運用―出資
- 金融―機能②―為替
- 金融―機能②―為替―具体例―ゆうちょ銀行の為替
- 金融―機能②―為替―具体例―ゆうちょ銀行の為替―種類―普通為替
- 金融―機能②―為替―具体例―ゆうちょ銀行の為替―種類―定額小為替
- 金融―機能②―為替―具体例―ゆうちょ銀行の為替―為替証書(郵便為替証書)
- 金融―機能②―為替―具体例―ゆうちょ銀行の為替―為替証書―普通為替証書
- 金融―機能②―為替―具体例―ゆうちょ銀行の為替―為替証書―定額小為替証書
- 金融―仕組み―リターン(投資収益)
- 金融―仕組み―リターン―金利
- 金融―仕組み―リターン―金利―同義語―利子(利息)
- 金融―仕組み―リターン―金利―同義語―利子率(利率)
- 金融―仕組み―リターン―金利―決定
- 金融―仕組み―リターン―金利の指標―長期国債
- 金融―仕組み―リターン―金利―分類―長期金利と短期金利―長期金利
- 金融―仕組み―リターン―金利―分類―長期金利と短期金利―短期金利
- 金融―仕組み―リターン―金利―分類―規制金利と自由金利―規制金利
- 金融―仕組み―リターン―金利―分類―規制金利と自由金利―規制金利―政策金利
- 金融―仕組み―リターン―金利―分類―規制金利と自由金利―規制金利―政策金利―対象―公定歩合(基準割引率および基準貸付利率)
- 金融―仕組み―リターン―金利―分類―規制金利と自由金利―規制金利―政策金利―対象―無担保コール翌日物金利
- 金融―仕組み―リターン―金利―分類―規制金利と自由金利―規制金利―政策金利―具体例―ゼロ金利
- 金融―仕組み―リターン―金利―分類―規制金利と自由金利―自由金利
- 金融―仕組み―リターン―金利―分類―規制金利と自由金利―自由金利―短期金利
- 金融―仕組み―リターン―金利―分類―規制金利と自由金利―自由金利―短期金利―コールレート
- 金融―仕組み―リターン―金利―分類―規制金利と自由金利―自由金利―短期金利―コールレート―無担保コール翌日物
- 金融―仕組み―リターン―金利―分類―単利と複利―複利
- 金融―仕組み―リターン―利回り
- 金融―歴史―金融の自由化
- 金融―歴史―金融の自由化―②金融業務の自由化―金融ビッグバン
現在のページが属するカテゴリのサイトにおける位置づけ
- ホーム
- 経済学
- 基礎概念・基本概念
- 経済主体
- 経済主体―企業
- 経済主体―企業―分類―株式会社
- 経済主体―企業―分類―非営利法人
- 経済主体―企業―分類―非営利法人―一般法人
- 経済主体―企業―企業結合
- 貨幣・通貨
- 経済体制―市場経済(資本主義の前提)
- 経済体制―資本主義
- 経済体制―資本主義―資本
- マクロ経済―基本概念
- マクロ経済―国富と国民所得―国富(ストック)
- マクロ経済―国富と国民所得―国民所得(フロー)
- マクロ経済―国富と国民所得―国民所得(フロー)―GDP
- マクロ経済―景気変動
- マクロ経済―需要と供給
- マクロ経済―金融
- マクロ経済―金融―金融市場
- マクロ経済―金融―金融市場―役割―資金調達と資産運用
- マクロ経済―金融―金融市場―証券市場―株式市場―株式
- マクロ経済―金融―金融市場―証券市場―株式市場―株式―消却・併合・分割―株式分割
- マクロ経済―金融―金融市場―証券市場―株式市場―取引
- マクロ経済―金融―金融機関
- マクロ経済―金融―金融機関―中央銀行
- マクロ経済―金融―金融機関―市中金融機関
- マクロ経済―金融―金融機関―公的金融機関
- マクロ経済―金融―金融政策
- マクロ経済―財政
- マクロ経済―物価
- 経済事象の相関関係・原因と結果・因果関係
- 経済学