総額主義の原則

総額主義の原則とは

総額主義の原則の定義・意味など

総額主義の原則（そうがくしゅぎのげんそく）とは、損益計算書と貸借対照表の表示は純額主義ではなく総額主義を原則とすることをいう。

企業会計原則
第二　損益計算書原則
(損益計算書の本質)
一　…
Ｂ　費用及び収益は、総額によって記載することを原則とし、費用の項目と収益の項目とを直接に相殺することによってその全部又は一部を損益計算書から除去してはならない。
…
第三　貸借対照表原則
(貸借対照表の本質)
一　…
Ｂ　資産、負債及び資本は総額によって記載することを原則とし、資産の項目と負債又は資本の項目とを相殺することによって、その全部又は一部を貸借対照表から除去してはならない。

総額主義の原則の目的・役割・意義・機能・作用など

明瞭性の原則

損益計算書において、費用と収益を総額で示さず、それを相殺して利益だけを表示することとすると、利害関係者は企業が期中に行った取引の規模を把握することができない。

また、貸借対照表についてもは、たとえば売掛金と買掛金のような資産と負債とを相殺して貸借対照表に表示すると、財政の規模を把握することができない。

そこで、明瞭性の原則から総額主義の原則が必要とされる。

換言すれば、総額主義の原則は、明瞭性の原則が損益計算書と貸借対照表の表示に適用されたものであるといえる。

総額主義の原則の例外

純額主義

重要性の原則

重要性の原則から総額主義の原則には例外があり、次の場合には純額主義が認められている。

^※割引は、値引・返品・割戻とは異なり、それが利息としての性格を有すること（早期に代金を回収できたことに対する金融上の費用、または早期に代金を支払ったことに対する金融上の収益）から純額主義による会計処理は認められていない（つまり、割引は売上高・仕入高から控除することはできない）。したがって、割引については原則どおり総額主義による。

売上高控除項目・仕入高控除項目

値引（売上値引・仕入値引）・返品（売上戻り・仕入戻し）・割戻（売上割戻・仕入割戻）については、総額主義と純額主義のどちらの方法を採用するかは会社の実情にあわせて処理をすればよく、任意である。

財務諸表等規則でもどちらの方法でもかまわない旨の規定がある。

ただし、純額主義による表示が主流である。

財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則
（売上高の表示方法）
第七十二条 　売上高は、売上高を示す名称を付した科目をもつて掲記しなければならない。ただし、第一号の項目を示す名称を付した科目及びその控除科目としての第二号の項目を示す名称を付した科目をもつて掲記することを妨げない。
一　総売上高（半製品、副産物、作業くず等の総売上高及び加工料収入その他の営業収益を含む。）
二　売上値引及び戻り高

（商品仕入高の表示方法）
第七十九条 　第七十五条第一項第二号の当期商品仕入高は、当期商品仕入高の名称を付した科目をもつて掲記しなければならない。ただし、商品の総仕入高（仕入運賃及び直接購入諸掛を含む。）を示す名称を付した科目及びその控除科目としての仕入値引、戻し高等の項目を示す名称を付した科目をもつて掲記することを妨げない。