仕入（仕入高）

そこで、売上原価の計算は、決算時に在庫商品を繰越商品勘定などを用いて処理したうえ、期末における仕入勘定の残高（つまり、当期に仕入れた商品の仕入原価の合計額）である当期商品仕入高（いわば、仮の費用）をベースにして、これを売上原価（いわば、確定した費用）に一括して変換して行うのが一般的である（→三分法）。

すなわち、当期商品仕入高のなかには、前期の仕入金額ではあるが当期の費用とすべきもの（前期に仕入れた商品が当期で販売された場合。つまり、前期から繰り越された在庫商品）や、逆に当期の費用とはすべきではないもの（当期に仕入れた商品が売れ残った場合。つまり、当期に売れ残った在庫商品^※）が含まれている場合がある。

^※当期に売れ残った在庫商品については、売上原価として当期の費用に計上することはできない。

そこで、収益から差し引かれる費用はその収益と何らかの対応関係があるものに限定されるという費用収益対応の原則から、決算時に決算整理事項のひとつとして、当期商品仕入高を次の計算式により売上原価として正しく算定しなおす。

なお、費用と収益の対応関係には①個別対応と②期間対応があるが、売上高と売上原価の対応関係は、個別対応であり、仕入れた商品のうち、売れた分だけを売上原価とし、売れ残った分は売上原価としない。

前期末に商品の在庫がなく、かつ、当期に仕入れた商品がすべて販売された場合には、当期商品仕入高＝売上原価となる。

売上原価＝期首商品棚卸高＋当期商品仕入高－期末商品棚卸高

企業会計原則
売上原価は、…、商業の場合には、期首商品たな卸高に当期商品仕入高を加え、これから期末商品たな卸高を控除する形式で表示し、製造工業の場合には、期首製品たな卸高に当期製品製造原価を加え、これから期末製品たな卸高を控除する形式で表示する。

この計算式により、当期に仕入れた商品の仕入原価の合計額を表していた仕入勘定の残高は、売上高（収益）に対応する商品の仕入原価＝売上原価（費用）を表すものとなる。

企業会計原則
売上原価は、売上高に対応する商品等の仕入原価又は製造原価であって、…

さらに、上記の計算式により売上原価を計算するにあたっては、次の2つの方法がある。

仕入勘定を用いて売上原価を計算する方法
売上原価勘定を用いて売上原価を計算する方法

参考：『日商簿記３級商業簿記スピード攻略テキスト』 DAI-X出版、2004年、257項。

ただし、いずれの方法を採用するにせよ、期首商品棚卸高（前期から繰り越された在庫商品）や期末商品棚卸高（当期に売れ残った在庫商品）は具体的なかたちがあるモノなので、前払費用勘定などで費用処理をするのではなく、繰越商品勘定などの資産勘定で処理をする。

仕入の範囲・具体例

仕入の範囲

商品代金の他、運賃など購入に要したすべての付随費用も含めて仕入勘定に計上する。

仕入の具体例

不動産会社が主たる事業で販売するために土地や建物を購入した場合には、仕入勘定で処理をする。

なお、一般の会社が、自分で使用するために購入した土地や建物を何らかの事情により転売した場合の購入代金は、仕入には該当しない。

仕入の分類・種類

総仕入高・純仕入高

仕入には、次の2つの種類がある。

総仕入高（→総額主義）
純仕入高（→純額主義）

他の勘定科目との関係

商品

仕入勘定は商品売買取引の記帳方法として三分法を採用している場合にのみ用いられる。
分記法または総記法を採用している場合は、仕入れは商品勘定で処理される。

仕入原価の決算等における位置づけ等

仕入原価の財務諸表における区分表示と表示科目

損益計算書＞経常損益の部＞営業損益の部＞売上原価（＞仕入原価など）

会社計算規則
（損益計算書等の区分）
第八十八条 　損益計算書等は、次に掲げる項目に区分して表示しなければならない。この場合において、各項目について細分することが適当な場合には、適当な項目に細分することができる。
一　売上高
二　売上原価
三　販売費及び一般管理費
四　営業外収益
五　営業外費用
六　特別利益
七　特別損失