商品売買―記帳方法―三分法(三分割法) - [経済]簿記勘定科目一覧表(用語集)

[経済]簿記勘定科目一覧表(用語集)

勘定科目を体系的に分類し、仕訳の仕方等を解説した会計の実務的マニュアルです。

商品売買―記帳方法―三分法(三分割法)



三分法とは

三分法の定義・意味など

三分法(さんぶんぽう)とは、商品売買取引の記帳方法のひとつとして、商品の動きを取引内容に応じて、仕入勘定費用)・売上勘定収益)・繰越商品勘定資産)の3つの勘定科目に分けて処理する方法をいう。

勘定科目
取引内容
性格
仕入勘定 商品仕入れたときに仕入原価で記帳 費用勘定
売上勘定 商品を販売したときに売価で記帳 収益勘定
繰越商品勘定 決算時に商品在庫仕入原価で記帳 資産勘定

なお、三分法では本来の商品勘定は使用せず、また、商品を表す繰越商品勘定期中では使用しない。

三分法の別名・別称・通称など

三分割法

三分法は、三分割法(さんぶんかつほう)ともいう。

三分法の位置づけ・体系(上位概念等)

商品売買取引の記帳方法

三分法は、商品売買取引の記帳方法のひとつである。

商品売買取引の記帳方法には次の3つの方法がある。

  1. 三分法(三分割法)
  2. 分記法
  3. 総記法

一般に知られているのは三分法と分記法であり、なかでも三分法が一般的に用いられている。

三分法の目的・役割・意義・機能・作用など

三分法では、商品費用と考えて、期中商品仕入れたときは(分記法総記法のように商品勘定を用いて資産計上するのではなくて)仕入勘定費用処理をし、商品を販売したときは売上勘定収益に計上する。

つまり、期中では商品売買取引のたびに仕入原価を確定せずに、決算時に在庫商品を繰越商品勘定を用いて処理したうえ、仕入をベースにして売上原価の計算をする。

売上原価の計算を行うことで、当期の粗利である売上総利益が算定される。

三分法のメリットとデメリット

三分法のメリット

三分法は、仕入時は仕入勘定売上時は売上勘定に記帳するだけで、売上の都度、仕入原価を確定する必要がなく、決算時にまとめて仕入から売上原価への変換を行う(→売上原価の算定)ので、商品売買取引の記帳方法として、簡易・迅速で、効率的である。

三分法のデメリット

三分法では、分記法のように、リアルタイムに在庫商品残高政状態)や経営成績を把握することはできない。

三分法の決算等における位置づけ等

三分法の財務諸表における区分表示表示科目

表示科目
売上原価売上高商品

仕入売上・繰越商品勘定はそれぞれ貸借対照表損益計算書の表示名では売上原価売上高商品となり、勘定科目名と表示科目名が異なっているので注意すること。

三分法の会計簿記経理上の取り扱い

会計処理方法

使用する勘定科目・記帳の仕方等
期中(購入・取得時)

商品仕入れたとき)

仕入勘定

商品仕入れたときは仕入原価仕入勘定費用)の借方に記帳して費用計上する。

商品を販売したとき)

売上勘定

商品を販売したときは売価売上勘定貸方に記帳して収益計上する。

期末決算時)等

繰越商品勘定

決算時に決算整理事項のひとつとして繰越商品勘定などを用いて売上原価の算定を行う。

この場合、次の2つの方法がある。

  1. 仕入勘定を用いて売上原価を計算する方法
  2. 売上原価勘定を用いて売上原価を計算する方法

参考:『日商簿記3級 商業簿記 スピード攻略テキスト』 DAI-X出版、2004年、257項。

その具体的な会計処理や仕訳については次のページを参照。

仕入勘定を用いて売上原価を計算する方法)

仕入(仕入高)

売上原価勘定を用いて売上原価を計算する方法)

売上原価

取引の具体例と仕訳の仕方

期中(購入・取得時)
商品仕入れたとき

取引

商品現金仕入れた。

仕訳

借方科目
貸方科目
仕入 ✕✕✕✕ 現金 ✕✕✕✕

商品を販売したとき

取引

商品現金で販売した。

仕訳

借方科目
貸方科目
現金 ✕✕✕✕ 売上 ✕✕✕✕




| 現在のカテゴリ:商品売買 |

現在のカテゴリ:商品売買

カテゴリ内のコンテンツの一覧[全 8 ページ(カテゴリページは除く)]

現在のカテゴリ:「商品売買」内のコンテンツは以下のとおりです。

  1. 商品売買
  2. 商品売買―記帳方法―三分法(三分割法)
  3. 商品売買―記帳方法―分記法
  4. 商品売買―記帳方法―総記法
  5. 商品売買―原価・売価・売上総利益―仕入原価(原価)
  6. 商品売買―原価・売価・売上総利益―仕入原価(原価)―仕入原価(仕入)と売上原価との違い・関係
  7. 商品売買―原価・売価・売上総利益―売価
  8. 商品売買―原価・売価・売上総利益―売上総利益(粗利)



関連コンテンツ


現在のカテゴリ:商品売買 の位置づけ

現在のカテゴリ:「商品売買」のサイトにおける位置づけは以下のとおりです。

プライバシーポリシー