教材費 - [経済]簿記勘定科目一覧表(用語集)

[経済]簿記勘定科目一覧表(用語集)

勘定科目を体系的に分類し、仕訳の仕方等を解説した会計の実務的マニュアルです。

教材費



教材費の会計簿記経理上の取り扱い

会計処理方法

使用する勘定科目・記帳の仕方等
研修費教育研修費)・教材費・雑費

業務に直接必要な技能または知識の習得や研修等のための教材費の購入代研修費(または教育研修費勘定などの借方に記帳して費用計上する。

また、学習塾などにおける教材費の購入代教材費などの勘定科目で処理をする。

なお、回数・額が少ない場合は雑費勘定で処理をしてもよい。

ただし、以上のような、どの勘定科目を使用してもよいが(→経理自由の原則)、いったん選択した処理方法は原則として継続的に適用する必要がある(→継続性の原則)。

取引の具体例と仕訳の仕方

取引

従業員の研修会のための教材を現金で購入した。

仕訳

借方科目
貸方科目
研修費 ✕✕✕✕ 現金 ✕✕✕✕

教材費の務・法・制上の取り扱い

消費税の課・非課・免・不課(対象外)の区分

課税取引

消費税法上、教材費は消費税の課税対象となる(仕入税額控除の対象となる)。



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